建設業界をITツールで改革する。
セーフィー対応カメラで業務効率化をはかる青木あすなろ建設株式会社

高まる建設現場でのクラウドカメラ需要。「鮮明な映像」がセーフィー導入の決め手

2018年3月から、セーフィー対応カメラを導入していただいている青木あすなろ建設株式会社。以前は他社が提供するクラウドカメラを利用されていました。

宮内：数年前からクラウドカメラを導入する建設会社が増えてきたことを受けて、弊社でも導入をはじめました。最初はセーフィーさんではなく、別の企業が提供するクラウドカメラを使っていたのですが、画質の悪さに不満を感じていたのです。インターネットや展示会でさまざまなクラウドカメラの情報を集めていく中で、出会ったのがセーフィーさんのカメラです。他社のカメラよりも、高画質で動画が撮影できることに加え、タイムラプス機能やムービークリップなど、機能の豊富さに魅力を感じて導入を決めました。

まずは試験的にいくつかの現場に導入したのですが、鮮明に録画できることが現場からは好評でした。その映像を見た他の現場の担当者からも「導入したい」という声が相次いで、試験導入から半年後には本格導入に踏み切りました。

台風発生時等の緊急時も、現場の様子を把握できる。業務効率化に繋がった、クラウドカメラの導入

様々なアプリケーションを導入するなど、積極的にＩＴツールの活用を行なっている青木あすなろ建設株式会社。同社では、各現場配属社員にタブレットが支給されており、所長以下スタッフ全員がセーフィー対応カメラの映像を確認できるそうです。

さらに本店の工事部門では、現場で撮影された映像を確認することができるそうです。現在は社内で活用されているセーフィー対応カメラですが、導入当初は現場に「カメラ導入の意義」を理解してもらうことが難しかったと、語ります。

宮内：特に年配所長の中には、クラウドカメラで「会社に監視されている」と抵抗感を感じている人もいましたね。「ドライブレコーダーが事故解決に役立っているように、現場を録画しておけば何か問題が起きた時に使えるものだ」と説明して、納得してもらいました。管理部門としては「現場員一人ひとりの監視」を行うためではなく、「現場の安全管理」のためにセーフィー対応カメラを使っています。

現場の安全管理のために使われている、セーフィー対応カメラ。具体的にどのような時に役立っているのでしょうか。

宮内：セーフィー対応カメラの導入により、業務効率化を行えました。特に台風などの自然災害発生時における現場スタッフの負担が軽減されました。以前は、数時間に一度の間隔で、現場に異常がないか安全点検をしていたのですが、セーフィー対応のカメラを設置してあれば、現場に行く頻度がかなり少なくなりましたね。また、セーフィー対応カメラは、防犯にも役立っています。休日に、誰もいない現場の様子をパソコンやタブレット、スマートフォンでどこでも確認することができます。カメラの存在が、第三者の侵入を防ぐ抑止力になっていますね。

さらに、宮内さんは「セーフィー対応カメラは、本店と現場を繋ぐツールである」と話します。

宮内：本店から、施工の進捗がリアルタイムで確認できるので「鉄骨が立ち始めたね」などと、現場スタッフに声をかけるようになりました。セーフィー対応カメラによって、本店と現場のコミュニケーションが活性化したと感じています。

採用や社員教育にも映像を活用。建築業界のIT化に向けて。

青木あすなろ建設株式会社では、建設現場以外でもセーフィー対応カメラを活用していただいています。たとえば、毎年行われる学生向けの会社説明会では、学生たちへのアプローチとして、セーフィー対応カメラの映像が紹介されたそうです。

宮内：現場見学会を行う場合、すべての現場を1日で回ることは不可能です。なので、セーフィー対応カメラで撮影した映像を用いて、他現場の様子も紹介しています。セーフィー対応カメラの活用は、弊社が注力している「ＩＴ化」の一環でもあります。参加した学生からは、「建設業界でこんなにデジタル化が進んでいることに驚いた」といった声が上がることもあり、ITリテラシーの高い若い世代へのアピールにもなっていますね。

さらに、「タイムラプス機能」を使って撮影されたコマ送り動画は社員教育にも活用されているそうです。

宮内：先日行われた工事主任クラスの会議では、タイムラプス動画を流しながら施工順序の確認を行いました。工事主任は30代の者が多く、ITリテラシーが高い。だからこうした取り組みを自然に受け入れてくれるんです。さらに今後活躍する20代の若い世代は、デジタルツールに慣れ親しんだ世代です。こうしたツールをもっと使いこなしてくれるはず。建設業界には人手不足という大きな課題があるのですが、ITの力で業務の効率化を図って行きたいと考えています。

※本記事に掲載している企業情報、所属及びインタビュー内容は、2019年4月公開当時のものです。