小売業におけるPDCAの効果的な回し方を解説！PDCA導入のメリットも

計画や計画実行、効果測定をおこない改善策を立てる「PDCA」は、多くのビジネスシーンで使われています。小売業でも売上や顧客満足度の向上のため、データに基づいた「PDCA」が重要です。

今回の記事では、小売業におけるPDCAサイクルの効果的な回し方と導入のメリットを解説します。

小売業がPDCAを効果的に回すべき理由

PDCAとは、「計画（Plan）」「実行（Do）」「評価（Check）」「改善（Action）」を合わせた用語で、経営管理や品質管理などさまざまなビジネスシーンで用いられています。それぞれのプロセスをPDCAの順番に沿って進め、改善（Action）までおこなったら最初のプロセスの計画（Plan）に戻ることを繰り返します。

PDCAのプロセスを繰り返すことから「PDCAサイクル」や「PDCAを回す」というように使われます。PDCAサイクルは継続的に回して改善を繰り返すことで、企業や組織の効率や品質の向上を図ります。

PDCAの各プロセスの具体的な内容は以下です。

1. 計画（Plan）

店舗の課題や目標を明確にし、具体的な計画を立てます。目標達成のための手段やコストなどを計画します。

2. 実行（Do）

計画で定めた期日や目標に向けて実行します。

3. 評価（Check）

施策結果や進捗状況を確認し、適切に実行されているかどうかを評価します。目標に対する達成度や問題点を明確にします。

4. 改善（Action）

Checkの結果を踏まえて問題点を洗い出し改善策につなげます。

小売業でも売上や顧客満足度の向上のため、データに基づいた計画、効果測定をおこない改善策の実行を繰り返すことが大切です。PDCAのプロセスを理解して適切な方法で進めることで、店舗の運営改善にも役立ちます。

反対にPDCAをしっかり理解しておかなければ、適正な改善がおこなわれず成果に遅れが生じることもあります。PDCAは効果的に回すことが重要です。

小売業がPDCAを導入するメリット

小売業ではどのようにして売上や顧客満足度を向上させられるか、在庫や品質を効率よく管理できるかなどさまざまな課題があります。これらの課題はPDCAを導入して改善していくことが有効です。小売業がPDCAを導入するメリットを紹介します。

目標と達成するための指標を明確化できる

PDCAに取り組むと目標を達成するための指標が明確になるため、行動しやすくなる点がメリットです。PDCAは計画の際に目標やゴールを設定しておくことが大切です。

企業や店舗が目標やゴール、それを達成するための指標を明確にすることで、チームメンバーや店舗スタッフが目指すものとやるべきことを具体化できます。これにより個人やチーム、店舗のモチベーションの維持・向上も期待できます。

業務の優先順位をつけやすくなる

PDCAは計画の段階で、いつまでにどのようにして目標を達成するのか具体的な行動まで立案する必要があります。その際に全体を把握してからどの順序で実行するべきかを決められるため、業務の優先順位をつけやすくなります。

従業員自身でやるべきことを判断できるようになり、優先度の高い業務に集中して無駄な作業を減らすことにつながります。結果的にPDCAの導入よって、業務の効率化が可能となる点が大きなメリットです。

現状の課題が見えやすくなる

PDCAは常に計画と現状を振り返り、状況を確認することが大切です。日々の状況を可視化して、目標に向けて計画どおりに進行できているか、問題点があればどのような軌道修正が必要かということを考えながら進行できます。

現状の課題を明確にするだけではなく、改善に向けて迅速に具体的な立案や行動に移せることもメリットといえます。

小売業がPDCAを効率的に回す方法

PDCAを導入することで多くのメリットにつながりますが、間違った理解で進めると課題と施策がずれて目標達成に遅れが生じる可能性もあります。ここでは小売業においてPDCAを効率的に回す方法について解説します。

1. 自店舗の問題を把握し課題を明確にする

まずは自店舗の問題を把握して、課題を明確にすることが重要です。店舗が抱える問題は、「売上の停滞」「人材不足」「在庫管理」などさまざまです。

これらをまず把握できていなければ、適切な目標や目標達成のための指標、手段などを検討できません。初期段階で問題点を把握し課題を明確にすることで、目標や目的がずれてしまうことを防止し効率よくPDCAを回せます。

2. 課題に対する分析をおこなう

課題解決に向けて現状を分析する必要があり、適切に分析された結果をもとに施策を検討します。そのため分析に必要な精度の高いデータを集めることが大切で、データを収集し分析することで課題の原因や改善策のヒントを得やすくなります。

しかしデータ収集や分析は手動でおこなうと人的リソースも必要となり、正確なデータを継続的に収集できない可能性もあります。そのためPDCAを効率的に回せるように、ツールの導入やサービスの利用が必要不可欠です。

たとえばPOSレジなどで収集できる売上データや、在庫や顧客の管理ツールの導入などもひとつの方法です。また店舗に設置したカメラ映像で店舗運営を振り返ることも有効です。最近ではAIを活用したデータ収集や分析も注目されており、AIカメラの活用もPDCAサイクルを効率化するツールです。

小売業におけるPDCAにおすすめのツールについては、詳しく後述しますのでぜひ参考にしてください。

3. 分析結果の理解と改善策の策定をおこなう

正確なデータから現状を分析した後は、分析結果を正しく理解することが重要です。分析結果を誤って捉えてしまうと適切な施策を打ち出せません。そのためにも、上述したようなデータ収集と分析をサポートできるツールなどの導入が有効です。そのうえで課題に対する施策を打ち出します。

分析結果が予測を立てていたものと違った場合、予測と異なった理由を探り分析結果をもとにした次の改善策の策定につなげます。施策や手段の変更だけでなく、場合によっては経営方針を変える必要性も出てきます。

小売業はKPIを軸にPDCAを回すことが重要

KPIとは、目標に対する進捗や状況を定量的に把握するために用いられる指標のことです。「Key Performance Indicator」の頭文字をとった用語で「重要業績評価指標」と訳されます。

PDCAでは上述したように、目標の設定や目標を達成するための指標が必要不可欠です。目標を達成するための指標となる「KPI」を軸にPDCAを回すことで、目標到達までを定量的に管理でき、改善や軌道修正しやすくなります。

仮に店舗の売上を年間20％アップを目標とする場合、そのために必要なKPIは「購入率○％アップ」や「来客数を○人増加」などと設定できます。KPIを定めることで、さらに具体的な施策を打ち出せるようになります。

小売業のPDCAを効率的に回すためにおすすめのツール

PDCAを効率よく回すためにツールの導入が有効です。ここでは小売業におすすめのPDCAに有効なツールを紹介します。

ナレッジ共有ツール

「ナレッジ（knowledge）」とは「知識」を意味しており、企業や組織内におけるナレッジは「付加価値のある情報や体験、知見」などを指します。ナレッジを企業や店舗で共有するためのツールがナレッジ共有ツールであり、ソフトウェアやプラットフォームなどがあります。

企業や店舗では、管理表やマニュアル、売上データなどさまざまなナレッジを取り扱い蓄積されています。これらのナレッジはファイリングやサーバーへのデータ保存など、アナログの管理や汎用性のあるシステムを利用することがほとんどです。

しかしデータ量が増えるにつれて、必要な情報を探し出せず情報の管理も煩雑になるといった課題があります。

ナレッジ共有ツールを導入すればデータやテキストなどの情報を集約しひとつのデータベースにまとめられるので、必要なときに簡単にアクセスできます。PDCAサイクルを効率よく回すためにも、情報共有を効率化できるナレッジ共有ツールの導入がおすすめです。

CRMツール

CRMとは「Customer Relationship Management」の略で「顧客関係管理」と訳されます。CRMツールは顧客情報の一元管理と、分析や施策などに活用するためのツールです。顧客管理に焦点をおいた施策が可能であり、顧客満足度や信頼度を向上させるとともに、売上と利益の向上を目的に使用されます。

CRMツールを導入することで売上実績や顧客アプローチなどのデータ、購買履歴やニーズなどの情報を集約でき、個別のお客様に合わせたサービス提供や営業戦略の立案などに役立ちます。

お客様とのコミュニケーションや営業活動、マーケティング、顧客サポートなどを目標設定とする場合、CRMツールによってPDCAサイクルの円滑化が期待できます。

AIカメラ

AIカメラとは人工知能（AI）を活用し、撮影した画像や映像を分析や解析できるカメラです。従来の防犯カメラと異なり、画角内のエリアや人物、モノなどをAIが識別して、指定した条件をもとにデータの収集を自動でおこなってくれます。

小売業におけるAIカメラの活用

店舗運営では売上や在庫など管理業務や営業活動に加えて、お客様の行動パターンを把握して店舗改善につなげることが大切です。しかし行動パターンを把握するためには、売上実績とは異なる方法でデータを取得する必要があります。

そこでAIカメラを導入することで、カメラの映像やAIが分析したデータから、以下のようなお客様の行動データを把握できます。

【把握できる行動データの例】

• 入店から退店までどのような動線をたどっているか？
• よく滞留する場所はどこか？
• どの時間帯に来店数が増えるか？

上記のような行動データを把握できることで、店舗の課題に気づき、改善の計画や施策の実行に活用できます。

【AIカメラのデータ活用例】

• 店舗のレイアウトや陳列方法の改善
• 混雑状況を把握した適切な人員配置
• プロモーションやイベントなどの施策検討

人的リソースを必要とすることなく正確なデータを継続的に収集できます。施策の前後でデータを比較して効果を検証することも可能です。

またAIカメラは設定した条件を検知すると通知してくれる機能もあるため、以下のようなシーンにも役立ちます。

• サービスカウンターやレジ前の混雑状況を把握

AIカメラが混雑状況を把握して知らせてくれるため店舗スタッフがすぐにフォローに入れます。販売機会の損失や顧客満足度の低下を防ぐことにつながります。

• 立入禁止エリアや営業時間外の立入を検知

AIカメラであれば不法侵入なども検知できるため、防犯やセキュリティ機能も向上します。従来の防犯カメラよりも店舗運営や管理の効率化が図れます。

Safie（セーフィー）のAIカメラの機能について詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。

まとめ

今回は小売業におけるPDCAの導入メリットや効率的な回し方について解説しました。PDCAはしっかりとしたデータ収集や分析ができていなければ、施策内容がずれてしまい目標達成や課題解決に時間がかかる可能性があります。

そのため店舗スタッフの経験や勘に頼らず、データや事実に基づいた分析や課題抽出、施策立案が大切です。データを自動で収集でき映像活用の幅も広いAIカメラを導入することで、PDCAを効率的に回し小売業のさまざまな課題解決が可能となります。

セーフィーはさまざまなクラウドカメラを提供し、小売業が抱える課題解決をサポートする会社です。上述したようなAI機能を備えたクラウドカメラも取りそろえています。

防犯やセキュリティを目的にカメラを設置する店舗も多数ありますが、カメラ映像やカメラから収集できるデータは防犯以外にも多くのシーンでフレキシブルに活用できます。店舗運営などでお困りの際は、セーフィーまでぜひご相談ください。